M&Aアドバイザリーへの転職を考えている方にとって、必要なスキルや資格は気になるのではないでしょうか。
また、専門性の高いM＆Aの知識を学ぶ際の勉強方法についても知りたいですよね。
そこで今回は、M&Aアドバイザリーに転職する際に必要な基礎知識、実務で役立つ国家資格・民間資格、効果的な勉強方法などについて詳しく解説します。
M&Aアドバイザリーへの転職を考えている方が参考にできる内容となっていますので、ぜひ目を通して見てください。
目次
M&A業界へ転職する前に何をすればいいのか
企業や事業の買収・合併を行うM＆Aは専門性が高く、幅広い領域の知識・スキルを習得する必要がありますが、M＆A業界に転職する前に何をしたらよいのでしょうか。
M＆Aアドバイザリーを含め、M＆A業界に転職する前にやるべきことについて、『M＆Aの基礎知識を学ぶ』『M&Aの実務に資格は不要』の2つの項目に分けて解説します。
M&Aの基礎知識を学ぶ
M&A業界への転職を目指す方にとって、M&Aの基礎知識を学ぶことは欠かせません。
M&Aの意味や現状・動向について理解していないと、M&A業界で働くことは難しいからです。
基礎知識として学んでおく必要があるのは、M＆Aを進める上で重要な各種手法（スキーム）についてや、会計・税務を始めとする総合的なビジネスの知識です。
とくに、M＆Aを進める各種手法（スキーム）は複数の種類があり、M＆業界で働く場合は必ず事前に学んでおく必要のある部分です。
主なM&Aスキームには、株式譲渡・事業譲渡・第三者割当増資・株式交換・株式移転・合併・分割・資本提携・業務提携などがあり、必要に応じて複数のスキームを組み合わせることもあるため、体系的に理解しておかなければなりません。
M&Aに関する知識を事前に学んでおき、実務を通して実践的なスキルを身につけていく必要があります。
M&Aの実務に資格は不要
M&A業界への転職を考えている方の中には、『M&Aの実務に必要な資格があるのでは？』と不安に感じている方もいるでしょう。
ですが、実際のところM&Aの実務に資格は必須ではなく、無資格でもM&Aの実務に携わることは可能です。
ただし、M&Aに関連する資格を取得することで、専門知識・スキルを持つ証明になったり、業務をスムーズに遂行できるケースは多々あります。
資格取得は必須ではありませんが、M＆A業界で働く上で、資格を取得しておくと有利に働くことは間違いありません。
M&Aアドバイザリーに必要なスキル
M＆A業界全体とは別に、M＆Aアドバイザリーとして必要なスキルには、どのようなものがあるのでしょうか。
ここでは、M＆Aアドバイザリーに必要な以下の4つのスキルについて解説します。
- 実務に必要な基礎スキル
- M&Aや財務に関する知識
- 資格
- 経験
実務に必要な基礎スキル
M&Aアドバイザリーに必要な基礎スキルとして、資料作成スキル（Excel・PowerPoint）、コミュニケーション能力などの対人スキル、進捗管理・リスク管理などのPMOスキル全般が挙げられます。
また、ハードワーク下での集中力や迅速な判断力など、タフな環境に適応して働く能力も重要とされています。
また、クロスボーダー案件を扱っているファームでは、TOEIC730点以上の英語力が必要だとされており、海外駐在経験・海外留学経験・TOEIC900点以上の実績がある方は優遇されます。
M&Aや財務に関する知識
前述したように、M&AアドバイザリーにとってM&Aや財務に関する知識は必須です。
未経験の場合でも、M＆Aを進める各種手法（スキーム）をはじめ、最近のM&Aニュースやそのポイント、バリュエーション方法・DCF法などを理解しておく必要があります。
また、財務モデリングやデューデリジェンスといった、専門的なスキルが求められることも多いため、これらの知識に関しても勉強・実践する必要があります。
資格
M&Aアドバイザリーにおいては、とくに公認会計士や税理士資格の保有者は歓迎されます。
これらの資格を持っていることで、財務や税務に関する専門知識を有していることが証明されるため、M&Aアドバイザリーとしての適性が高いと判断され、説得力も増すからです。
他にも、中小企業診断士・MBAなどの資格に関しても、M&Aや財務に関する専門性を証明するものとして優遇されることが多いです。
経験
M&Aアドバイザリーとしての実務経験があることが理想的ですが、日系投資銀行や独立系ファームでは未経験でも応募可能なケースがあります。
金融機関・会計事務所などでの勤務経験と、財務やファイナンスに関する知識は必須とされていますので、完全な業界未経験者が転職することは難しい点には注意してください。
他にも、事業会社でのM&A業務・事業投資・戦略コンサルティング・経営企画・事業企画をはじめ、財務部門や経理部門での経験も、M＆Aアドバイザリーの適性を評価されやすい経験（経歴）になります。
M&Aアドバイザリーで役立つ国家資格
M＆A業界で働く上で資格の保有は絶対条件ではありませんが、実務上で役立つ側面があることも事実です。
ここでは、M＆Aアドバイザリーで役立つ国家資格について、以下の7つの資格を解説します。
- 弁護士
- 税理士
- 公認会計士
- ファイナンシャルプランナー
- 司法書士
- 中小企業診断士
- 社会保険労務士
弁護士
弁護士の資格は、M&Aアドバイザリーで役立つ国家資格の1つです。
M&Aでは、民法や会社法などに則って行われるため、法律に関する知識が必要とされます。
そのため、契約書作成や法的精査、リスク管理やトラブル対処など、あらゆる場面で弁護士の専門性を活かすことができます。
弁護士の資格を取得するには、司法試験に合格する必要があり、司法試験の受験資格は、法科大学院修了者または予備試験合格者に限られています。
試験内容は、法曹三者（裁判官・検察官・弁護士）に必要な知識・能力を判定するもので、短答式と論文式の2段階の筆記試験で構成されています。
司法試験の難易度は非常に高く、合格率は法科大学院出身者で約50％、予備試験合格者で70～80％となっています。
予備試験自体が難関であり、司法試験は合格までに相当の努力を要する試験で、M&Aアドバイザリーで役立つ国家資格の中でも高難易度の資格です。
司法試験の受験料は28,000円となっています。
M＆Aにおける弁護士の役割については、以下の記事で詳しく解説していますので、併せてご覧ください。
税理士
税理士も、M&Aアドバイザリーで役立つ国家資格の1つです。
M&Aでは多額の税金が発生するケースが多く、税務処理や税金対策も必要不可欠な業務になります。
税理士は税務に関して専門性を有しており、M&Aに関する税務全般で活かせますし、会計分野の知識も深いため、企業価値評価（バリュエーション）にも活かすことができます。
税理士の資格を取得するには、必修科目（簿記論、財務諸表論）、選択必修科目（法人税又は所得税）、選択科目（相続税、消費税など）全11科目から5科目の合格が必要です。
合格した科目は生涯有効で、多くの受験者は毎年1～2科目を受験しながら数年かけて合格を目指します。
5科目合格までに相当の勉強量が必要とされ、資格取得まで5～10年かかる人もいるため、難易度は極めて高いと言えます。
税理士の試験の受験料は以下の通りです。
・1科目：4,000円
・2科目：5,500円
・3科目：7,000円
・4科目：8,500円
・5科目：10,000円
公認会計士
公認会計士も、M&Aアドバイザリーで役立つ国家資格です。
公認会計士の持つ企業の財務情報を評価・監査する専門性は、デューデリジェンスや株式評価、統合計画の策定をはじめ、M&Aの様々な場面で役立てることができます。
公認会計士の資格を取得するには、短答式試験（財務会計論・管理会計論・監査論・企業法の4科目）と論文式試験（会計学・監査論・企業法・租税法・選択科目）の2段階の試験に合格する必要があります。
試験では計算問題や論述問題が出題され、高度な知識・専門性が問われます。
公認会計士の試験は試験範囲が広く、短答式・論文式ともに難問であるため、合格までには相当量の勉強が必要です。
公認会計士の試験の受験料は19,500円となっています。
ファイナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナー（FP）も、M&Aアドバイザリーで役立つ国家資格です。
FPは年金・保険・税金など幅広い財産管理の知識を持ち、M&Aに関連する経済的な部分をカバーできます。
とくにFP技能士2級は就職や転職で有利に働くため、M&Aアドバイザリー業務に活かすことができます。
FPの資格には、国家資格（FP技能士1級～3級）と民間資格（CFP・AFP）の2種類があります。
FP技能士は各級とも学科試験と実技試験で構成され、日本FP協会と金融財政事情研究会の2団体が実施しています。
CFPを受験するにはAFPの資格が必要で、米国のファイナンシャルプランナー認定機関と連携した国際ライセンスです。
FP技能士の試験難易度は、国家資格の中では比較的取得しやすいとされていますが、1級の学科試験は難易度が高くなっています。
合格率は3級が約70％、2級が約25％、1級が約10％となっており、受験する科目によって難易度が異なるため注意が必要です。
FPの受験料は以下の通りです。
・1級：学科8,900円、実技25,000円（金融財政事情研究会）／20,000円（日本FP協会）
・2級：学科4,200円、実技4,500円
・3級：学科3,000円、実技3,000円
司法書士
司法書士も、M&Aアドバイザリーで役立つ国家資格です。
司法書士は登記手続きのスペシャリストであり、登記業務は司法書士の独占業務となっています。
M&Aでは事業譲渡での不動産の移転登記や、組織再編に伴う商業登記が必要となるため、司法書士の専門知識が重宝されるためです。
司法書士の資格を取得するには、7月の第一日曜日に行われる筆記試験（択一式及び記述式）に合格する必要があります。
筆記試験は『午前の部』と『午後の部』で構成され、幅広い法的知識が求められます。
司法書士試験は、国家資格の中でも難易度が高い難関資格とされており、合格率は例年4～5％程と低く、合格までには数年の学習期間を要する場合もあります。
司法書士の試験の受験料は8,000円となっています。
中小企業診断士
中小企業診断士も、M&Aアドバイザリーで役立つ国家資格です。
中小企業診断士は、中小企業の経営課題に対する診断・助言を行う専門家であり、M&Aや事業承継も業務範囲に含まれています。
とくにM&A成立後のPMI（Post Merger Integration）において、買収された企業の社員のメンタルケアや経営理念の統合・整備・浸透に重要な役割を果たします。
中小企業診断士の資格を取得するには、1次試験（マークシート方式）、2次試験（筆記・口述）、実務補習・実務従事の3ステップを経る必要があります。
1次試験は中小企業診断士に必要な知識、2次試験は応用能力を判定します。
2次試験合格後、3年以内に実務補習（15日間以上）または実務従事（15日間以上）を完了しなければなりません。
中小企業診断士試験の難易度は非常に高く、1次試験、2次試験ともに合格率は20％前後となっており、ストレートでの合格率はわずか4％程度と難関資格です。
中小企業診断士の受験料は以下の通りです。
・1次試験13,000円
・2次試験17,200円
・実務補習受講料：5日間コース50,000円、15日間コース148,600円
M＆A仲介業界における中小企業診断士の役割については、以下の記事で詳しく解説していますので、併せてご覧ください。
社会保険労務士
社会保険労務士も、M&Aアドバイザリーで役立つ国家資格の1つです。
社会保険と労務管理の専門家であり、企業の人事労務管理業務を行います。
M&Aのデューデリジェンスにおいて、人事・労務分野の問題点を綿密に調査する際に社会保険労務士の専門知識が活かせます。
社会保険労務士の資格を取得するには、学歴・実務経験・厚生労働大臣認定の国家試験合格のいずれかが必要です。
試験は毎年8月下旬に実施され、『選択式』と『択一式』の出題形式があり、それぞれの合格基準点を上回る必要があります。
社会保険労務士試験の難易度は高く、合格率は例年6～7％程度です。
科目数の多さから求められる知識の幅が広く、科目合格による翌年以降の免除がないことなどが合格率の低さの要因とされています。
社会保険労務士の試験の受験料は15,000円となっています。
M&Aアドバイザリーで役立つ民間資格
M＆Aアドバイザリーで役立つ資格には、国家資格の他に民間資格も存在します。
ここからは、M＆Aアドバイザリーで役立つ、以下の4つの民間資格について解説します。
- JMAA認定M&Aアドバイザー
- M&Aスペシャリスト資格
- M&Aエキスパート認定資格
- 事業承継士
JMAA認定M&Aアドバイザー
JMAA認定M&Aアドバイザーは、M&Aアドバイザリーで役立つ民間資格です。
一般社団法人日本M&Aアドバイザー協会（JMAA）が認定する資格であり、M&Aアドバイザーとしての専門知識とスキルを証明できます。
資格取得者はJMAAの正会員としての特典を受け取れ、年2回開催される会員の集まりで人脈を築ける、といったメリットもあります。
JMAA認定M&Aアドバイザーの資格を取得するには、試験形式ではなく、JMAAが開講する「M&A実務スキル養成講座」の受講と修了試験の通過が必要です。
一定の要件を満たし、JMAAの正会員として入会することで資格を取得できます。
受講資格に制限はなく、M&A業務に関わるすべての人が専門知識とスキルを身につけられるのが特徴です。
受験資格がなく講座受講形式のため、比較的取得しやすい資格といえるでしょう。
JMAA認定M&Aアドバイザーの受講料・入会金・会費は以下の通りです。
・受講料：198,000円
・入会金：33,000円
・月会費：132,000円（年間一括払い）
M&Aスペシャリスト資格
M&Aスペシャリスト資格は、M&Aアドバイザリーで役立つ民間資格の1つです。
一般社団法人日本経営管理協会（JIMA）が認定する資格であり、M&Aの実務スキルを証明できます。
中小企業がM&Aを進める際に必要となる、買収事業の評価や手続き、事業統合などの専門知識とスキルを身につけることができます。
資格取得後も、年1～2回開催されるイベントで、実務に役立つ内容を学べることも魅力です。
M&Aスペシャリスト資格の取得には、受験資格の制限はなく、資格支援講座後に年間2回以上の検定試験が実施されます。
試験は選択問題と論述問題で構成され、それぞれ合格基準の60％以上で合格となり、M&Aの第一線で活躍する講師陣による実務に特化した内容が特徴です。
支援講座があるとはいえ、M&Aの実務に必要な知識は多岐にわたるため、M&Aスペシャリスト資格の難易度は高いと言えます。
M&Aスペシャリスト資格の受講料・検定試験料は以下の通りです。
・支援講座受講料：77,000円（消費税込み）
・検定試験料：11,000円（消費税込み）
M&Aエキスパート認定資格
M&Aエキスパート認定資格も、M&Aアドバイザリーで役立つ民間資格です。
日本M&Aセンターと金融財政事情研究会が共同で企画・運営・認定する資格であり、M&Aに関する基本的な知識を証明できます。
M&Aエキスパート認定資格の取得には、受験資格はとくになく、『事業承継・M&Aエキスパート試験』でM&Aの基本的知識を問われます。
上位資格には、『事業承継シニアエキスパート』と『M&Aシニアエキスパート』があり、より専門的な知識・スキルを身につけることができます。
M&Aエキスパート認定資格は、M&Aに関する入門的な資格であり、2つの上位資格と比べて修得しやすいのが特徴です。
M&Aエキスパート認定資格の試験の受験料は7,700円です。
事業承継士
事業承継士資格も、M&Aアドバイザリーで役立つ民間資格の1つです。
事業承継に特化した資格であり、必要な知識やツールを修得することで、事業継承に対して適切な支援ができることを証明できます。
事業承継士の資格取得者は、事業承継センター株式会社から優先的に案件紹介されるほか、協会を通じて事業承継に関する最新情報が得られる、といったメリットもあります。
事業承継士資格の試験は、選択問題と記述問題の混合形式となっています。
受験資格としては、以下の資格のいずれかを保有していることが条件です。
・土地家屋調査士
・一級建築士
・不動産鑑定士
・宅地建物取引士
・中小企業診断士
・ファイナンシャルプランニング技能士
・税理士
・公認会計士
・行政書士
・司法書士
・弁護士
・社会保険労務士
事業承継士資格取得講座の受講後、認定試験で60点以上で合格となります。
事業承継士資格取得講座の受講には一定の公的資格が必須であるため、資格取得の条件はやや高めと言えます。
事業承継士の受講料・試験料・入会金は以下の通りです。
・事業承継士資格取得講座：300,000円
・認定試験：9,000円
・入会金：10,000円
M&Aアドバイザリーに転職するための勉強方法
専門的な実務・知識を覚える必要のあるM＆Aアドバイザリーですが、転職する際には、どのような方法で勉強したらよいのでしょうか。
ここでは、M＆Aアドバイザリーに転職するための勉強方法について6つご紹介します。
- 動画で勉強する
- Webサイトで勉強する
- 関連する本で勉強する
- セミナーで勉強する
- 専門家にアドバイスを求める
- M＆A関連のアルバイト（インターンシップ）に参加する
動画で勉強する
M&Aアドバイザリーに転職するための勉強方法としては、動画で勉強するやり方が有効です。
DVDメディアに収録されたものやWeb上で配信されているものから選択して勉強できるため、自身に合った学習方法を見つけやすいことが、動画で学ぶメリットです。
また、M&Aに関する動画は多数あり、無料で有益な情報を簡単に手に入れることができるため、コストを抑えて学習できることも魅力です。
さらに、移動中や隙間時間でも視聴できるため、仕事・他の勉強と並行して活用できるのも良い部分でしょう。
動画による学習は非常に便利で優れているため、M＆Aアドバイザリーへの転職を目指す際にも、必ず実践しておきたい勉強方法です。
Webサイトで勉強する
M&Aアドバイザリーに転職するための勉強方法としては、Webサイトで勉強するやり方も有効です。
M&Aに関する情報を発信しているWebサイトを活用することで、効率的に学習を進められます。
M&A仲介会社やM&Aアドバイザリーなどの専門会社が運営するサイトが多く、専門家の監修による質の高い情報が得られるのが大きなメリットです。
また、無料で閲覧できる記事も多いため、コストをかけずに勉強できるのも良い部分でしょう。
Webサイトで勉強する方法は、動画での勉強と同じく、仕事の移動時間や隙間時間にもスマートフォンで手軽に情報収集が可能なため、自身のペースで学習を進めることができます。
Webサイトごとに規模や記載内容が異なるため、初心者からある程度知識のある人まで幅広くカバーしていることも特徴です。
ただし、情報の真偽が不確かなケースもあるため、勉強に活用する際は情報の参照元などを必ず確認するようにしましょう。
関連する本で勉強する
M&Aアドバイザリーに転職するための勉強方法の1つとして、関連する本で学ぶことも有効です。
M&Aに関する本は多数出版されており、初心者から実務担当者向けまで幅広いレベルのものが出版されています。
そのため本での勉強は、初歩的なポイントから専門的な手続きまで、それぞれのレベルに沿って学習を進められるため、無理なく着実にM&Aの知識を身につけることができます。
また、本に記載されている情報は信頼性や権威性が高く、実際のM&Aで役立てられる可能性が高いため、安心して勉強に役立てられることも大きなメリットでしょう。
セミナーで勉強する
セミナーでの学習も、M&Aアドバイザリーに転職するための有効な勉強方法の1つです。
中小企業庁や中小企業基盤整備機構などの公的機関、およびM&A専門会社などが主催するM&Aセミナーが広く開催されており、講義形式やディスカッション形式など、多様な受講スタイルがあります。
セミナーは独学で勉強するよりも疑問点が解消されやすく、M&Aの専門家から質の高い知識を得られることが大きなメリットといえるでしょう。
また、ディスカッション形式のセミナーでは、講師に質問したり対話を通して知識を深めることができるため、より実践的な学びが可能です。
セミナー講師のほとんどはM&Aの現場担当者であり、実務での生の体験を基にした講義を聴けることも魅力です。
専門家にアドバイスを求める
M&Aアドバイザリーに転職するための勉強方法としては、専門家にアドバイスを求めることも有効です。
M&Aに日々携わっている専門家に相談することで、実務的かつ専門的な情報や知識を得ることができます。
M&Aの専門家の視点を取り入れることで、気づかなかった課題を発見できる可能性があることも、大きなメリットといえるでしょう。
企業のM＆A仲介会社の公式ページ等の相談窓口から、M&Aアドバイザリーへの転職についても相談できる場合もありますので、気になることがあれば積極的にコンタクトを取ってみてください。
M＆A関連のアルバイト（インターンシップ）に参加する
M&Aアドバイザリーに転職するための効果的な勉強方法の一つに、M&A関連のアルバイト（インターンシップ）への参加も挙げられます。
M&Aに関する理論を学んだ後は、実践的な経験を積むことが大切であり、M&Aに携わる企業でのアルバイト（インターンシップ）に積極的にチャレンジすることをおすすめします。
動画・Web記事・本などの座学での勉強だけでなく、併せて実務を通して学ぶことで、M＆Aアドバイザリーとして大きく成長できるからです。
また、一定期間以上アルバイト（インターンシップ）として働くことで、M＆A関連の企業の雰囲気を掴めるため、転職後にすぐに企業に馴染めることもメリットでしょう。
インターンシップの場合、働いているM＆A関連企業の雰囲気が自身の希望と合致していればそのまま入社するケースもあるため、就職活動の点でも有益になります。
アルバイトを募集しているM＆A企業には、次のような企業があります。
・株式会社M&Aベストパートナー
インターンシップを募集しているM＆A企業には、次のような企業があります。
・株式会社fundbook
・株式会社M&Aベストパートナーズ
・株式会社M&A総合研究所
M&Aアドバイザリーへの転職を目指す際は必要な知識とスキルを身につけよう！
M&Aアドバイザリーへの転職を目指す場合は、一定の水準の実務スキルとM&Aや財務に関する知識を身につけておく必要があります。
具体的には、交渉力・コミュニケーション能力などの対人スキル、資料作成スキル、プロジェクトマネジメントスキルや、財務・会計・法務などの専門知識などが挙げられます。
また、M＆Aアドバイザリーを含め、M＆A業界で働く際に特別な資格は必要ありません。
ですが、記事内で解説した実務で活かせる国家資格・民間資格を取得することで、専門性を証明しながら、M＆Aに関する業務をスムーズに進めることができるようになります。
M&Aアドバイザリーへの転職を目指す際は、本記事で解説した必要なスキル・資格・勉強法を参考にしていただき、着実に知識とスキルを身につけるようにしましょう！
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